第2回「コロナ禍で変わる医療・医薬品の近未来ｰ10年先を俯瞰するｰ」
全5回シリーズの第2回は、アメリカにおける在宅治験・診断薬を扱います。
コロナ禍が医療用医薬品に及ぼす影響と変化を、日本と世界の医薬品業界を内と外から観察してきた栄木憲和氏が解説する、全5回シリーズ「医療・医薬品の近未来ｰ10年先を俯瞰するｰ」の第2回です 。
第2回となる今回は、「在宅治験･診断薬」を扱います。
以前より臨床試験を効率化する動きは、欧米の製薬会社にありましたが、なかなか進展は見られませんでした。しかし、ここに来て、コロナ禍により来院に依存しない分散型臨床試験（DCT: Decentralized Clinical Trial) の有用性が注目されています。2021年のある調査では、「遠隔モニタリング機器を利用したDCTを2-3年内に実施する」と欧米の製薬会社の強い関心が示されています。これまでのDCTの経緯と提供ベンダー、そして日本での動きを辿ります。
また、COVID診断薬も急速な需要増と技術進歩により改善が進んでいます。診断薬・検査機器企業だけでなく、VC (Venture Capital)も注目している診断薬産業、その状況と日本企業のチャンスについて語ります。
次ページ以降のコンテンツをご覧いただくには、会員登録が必要です。第2回「在宅治験･診断薬」を是非お見逃しなく。
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執筆者について
栄木 憲和
経歴
株式会社シーエムプラス 顧問
日本チバガイギー株式会社を経て、1994年バイエル薬品株式会社入社。1997年同社取締役（滋賀工場長）、2002年同社代表取締役社長、2007年同社代表取締役会長、2010年同社取締役会長を歴任し、2014年4月に退任。2014年6月株式会社シーエムプラス顧問就任。
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